オフィスの電気代を節約する方法7選｜仕組みや相場も解説

オフィスの電気代の請求方法は2種類

まずは、オフィスビルにおける電気代の仕組みを理解しておきましょう。オフィスの電気代の請求方法は、「ビル単位の一括請求」と「テナントごとの個別請求」の2種類があります。ビル単位の一括請求は、ビル全体で電力会社と一括契約を結び、ビルが電気代をまとめて支払う方法です。テナントごとにメーターが設置されており、使用量に応じて各テナントへ個別に電気代の請求が行われます。

一方、テナントごとの個別請求は、テナントごとにそれぞれ電力会社を選んで契約し、電気代を支払う方法です。一般家庭と同じように、電力会社や契約プランを自由に選ぶことができます。なお、いずれの請求方法でも、電力契約についてはビル側の方針に従うことが前提となります。

オフィスの電気代相場

オフィスの電気代を節約するうえで知っておきたいのが、電気代の相場と内訳です。オフィスの電気代の相場と内訳について、それぞれ詳しく見ていきましょう。

オフィスの電気代の相場

オフィスにかかる1ヶ月あたりの電気代は、オフィスの規模や従業員数、稼働時間などによって異なります。オフィスの電気代の相場は、以下の通りです。

上記はあくまで目安ですが、オフィスが広いほど電気代は高くなる傾向があります。

オフィスの電気代の内訳

資源エネルギー庁によれば、夏季の点灯帯（17時頃）におけるオフィスビルの電気消費の内訳は以下の通りです。

参考：資源エネルギー庁「夏季の省エネ・節電メニュー」

オフィスビルの消費電力のうち、空調・照明・OA機器が全体の約86％を占めています。よって、オフィスの電気代を節約するのであれば、空調・照明・OA機器を中心に節電対策に取り組むのが有効です。

オフィスの電気代を節約する方法

ここからは、テナント側で個別にできるオフィスの電気代を節約する方法を解説していきます。

定期的にエアコンのフィルターを掃除する

エアコンはフィルターにホコリや汚れが溜まって目詰まりすると空気の循環効率が低下するため、大きな電力を消費してしまいます。定期的にエアコンのフィルターを掃除することで、冷暖房効率が上がり、電気代節約につながります。2週間に1回程度のペースで、簡単な掃除を行うと良いでしょう。

カーテンやブラインドを活用する

直射日光は室温が上昇する要因となります。カーテンやブラインドを活用して直射日光を遮ることで室温の上昇を抑えられるため、冷房の効きが良くなり、夏場には約3.7％の節電効果が期待できます。冬場はカーテンやブラインドを開けて日差しを取り入れることで室内が暖まり、暖房に使う電力の節減につながります。

扇風機・サーキュレーターを活用する

冷暖房効率を上げるなら、扇風機やサーキュレーターを導入するのも効果的です。室内の空気を循環させることで室内に冷気や暖気がムラなく行き渡るようになり、冷暖房効率が上がります。電力消費を抑えながら、快適な室内環境を保つことが可能です。

照明を間引く

通常、オフィスの天井には均等に照明器具が配置されていますが、普段使用していない場所やそこまで明るくしなくても業務に支障がない場所は、照明を一部取り除いて間引くのも効果的です。間引いてしまえばその照明は点灯しないため、電気代節約につながります。たとえば、執務エリアの照明を半分程度間引きすると約12.7％の節電効果、会議室や廊下など使用していないエリアの消灯をした場合は約3.3％の節電効果が期待できます。

OA機器の使い方を見直す

OA機器の使い方を見直すことで、電気代の節約が可能です。たとえば、パソコンの明るさを100％から40％に落とすと、約23％の節電効果が期待できます。業務に支障のない範囲でディスプレイの明るさを落とすのも有効でしょう。
また、パソコンやプリンターは起動時とシャットダウン時にもっとも多くの電力を消費します。そのため、節電の目的でパソコンの起動・シャットダウンを頻繁に繰り返すのはむしろ逆効果です。モニターを消しても内部は稼働している状態なので、1日の業務時間内で何度もパソコンを起動したりモニターを消して離席したりするのであれば、スリープモードに切り替えるほうが高い節電効果を得られます。スリープモードに設定することで、デスクトップは約15％、ノートパソコンは約10％、プリンターは約90％以上の節電効果が期待できるでしょう。

残業や休日出勤を減らす

電気代を節約するには、電気の使用時間を短くすることがもっとも効果的です。残業や休日出勤が多い場合、できるだけ減らせるように労働環境を整えましょう。残業や休日出勤が常態化しているなら、「残業や休日出勤は本当に必要か」を確認する必要があります。やむを得ず残業や休日出勤をしなければならないのであれば、使用していないエリアは消灯するといった工夫をすることが大切です。また、残業や休日出勤を減らす取り組みとして、「消灯時間を決める」「ノー残業デーを設定する」「業務分担を見直す」などの方法も有効です。

使用していない機器の電源プラグをこまめに抜く

待機電力は消費電力全体の約6％に相当するといわれています。機器を使用していないのに電源プラグを差し込んだままだと、年間数千円から数万円の電気代がかかってしまう点に注意が必要です。使用していない機器は電源プラグをコンセントからこまめに抜いたり、スイッチ付き電源タップに切り替えて不使用時は電源をオフにしたりすることで節電が可能です。パソコンは不使用時に電源プラグを抜いておくことで、約15％～25％の節電効果が期待できます。

節電対策だけでは限界ならオフィス移転も選択肢に

ここまでテナント側でできる節電対策をいくつか紹介しましたが、物件によっては節電できる余地が小さい、設備老朽化や余剰なスペースによって余計に消費電力が大きくなってしまうといったケースもあるでしょう。節電対策だけでは限界なら、新築のオフィスや小規模オフィスへの移転を選択肢に入れるのもおすすめです。物件選定の際は、LED照明を導入している物件を選ぶのも有効です。LED照明は白熱電球や蛍光灯よりも消費電力が少なく、寿命も長いため、高い節電効果が期待できます。
また、前テナントの内装や設備をそのまま引き継ぐ居抜きオフィス物件に移転するという方法もあります。最新設備や省エネ性能に優れた機器のある物件に移転できれば、新たに導入する手間がかからず、初期費用やランニングコストの節約につながる可能性もあります。まずは自社の電気代の現状を把握して節電対策に取り組み、節電対策だけでは限界なら選択肢を拡大してみると良いでしょう。

まとめ

オフィスの電気代は工夫次第で節減が可能です。なかでも電力消費の大きい空調・照明・OA機器の使い方を見直すことで、今よりも電気代を抑えられるでしょう。現状の節電対策だけでは限界なら、オフィスの移転を検討するのも一つの手です。最新設備やLED照明が導入されている居抜きオフィス物件に移転すれば、長期的に見て電気代を節約できます。なお、希望の条件に合う居抜きオフィス物件を見つけるには、業者のサポートが欠かせません。
つながるオフィスは、居抜きオフィス物件への移転の実績が豊富です。居抜きオフィス物件の掲載数は首都圏を中心に1,000件を超えており、ご希望の条件に合う物件の選定から内装工事まで一括でのご提案も可能です。居抜きオフィス物件への移転をご検討の際は、ぜひお気軽にお問い合わせください。