20人規模オフィスの広さは？失敗しない選び方とレイアウトを解説

20人規模のオフィスに適した広さは？

20人規模のオフィスを探す際、一般的な広さの目安を把握しておくことは非常に重要です。適切な面積を知ることで、無駄な賃料を抑えつつ快適な作業環境を構築できます。ここでは、具体的な坪数と平米数の目安について解説します。

40から60坪が一般的な目安

20人が働くオフィスにおいて、一般的に推奨される広さは40坪から60坪程度です。この広さがあれば、全員分のデスクスペースに加えて、会議室や休憩スペースなどをバランス良く配置することができます。もちろん、会議室を複数設けたい場合や、広いエントランスを作りたい場合は、さらに余裕を持たせた面積が必要です。全体のバランスを考慮しながら、自社の業務に最適な広さを見極めることが求められます。以下の表に、人数と広さの目安をまとめました。

1人あたり2.0から3坪を確保

従業員1人あたりに必要なオフィス面積は、2.0坪から3坪が標準的な基準として広く用いられています。この数値には、単なるデスクの面積だけでなく、通路や収納、複合機などの共用スペース分も含まれています。たとえば、1人あたり2.5坪で計算すると、20人の場合は50坪となります。この数値を基準にしておくことで、不動産会社から提案された物件が適正な広さかどうかを判断する材料になります。

出社率や業種で面積は変動

ここまで標準的な広さをお伝えしましたが、実際の必要面積は出社率や業種によって大きく変わります。テレワークが定着し、常時出社する人数が半数程度であれば、必要な広さも半分近くまで抑えることが可能です。反対に、大型の機材を扱う業種や、機密保持のために個室の会議室が多く必要な業種では、標準よりも広いスペースが求められます。自社の働き方の実態を正確に把握し、柔軟に面積を計算することが大切です。

最適なオフィス面積の計算方法

自社に合った正確な広さを割り出すためには、感覚ではなく計算式を用いることが大切です。出社スタイルに合わせて計算方法を使い分けることで、最適な物件を選ぶことができます。ここでは、代表的な計算方法を紹介します。

全員出社なら人数で基本計算

原則として全従業員が毎日出社する企業の場合、在籍人数をベースにした計算式を使用します。具体的な計算式は、「在籍人数に1人あたりの面積を掛けた数値」に必要な共用部分の面積を足すというものです。全員が同時にオフィスにいる状態を想定するため、人数分の座席とゆとりのある通路を確保することが欠かせません。以下に計算方法の例を表で示します。

テレワーク併用なら座席数で

テレワークやハイブリッドワークを導入しており、日によって出社する人数が変わる場合は、座席数をベースに計算します。この場合、「必要な座席数に1席あたりの面積を掛けた数値」が基準となります。たとえば、20人在籍していても平均出社率が50パーセントであれば、座席は10席から12席程度で足ります。無駄なスペースを削減できるため、賃料コストを大幅に抑えられることが大きなメリットです。オフィス内に、ラウンジスペース等のフリースペースを導入すると座席が足りなくなったときも賄えるのでよきかと的な内容をいれてもいいかもです。

将来の増員に向けた余裕を持つ

オフィス面積を計算する際に見落としがちなのが、将来的な人員増加に向けた余裕の確保です。ぴったり20人分の広さで契約してしまうと、1人でも従業員が増えた瞬間にオフィスが手狭になり、働きにくさを感じてしまいます。一般的には、現在必要な面積に対して10パーセントから20パーセント程度の余裕を持たせることが推奨されています。事業計画と照らし合わせながら、数年先の組織規模を見据えた面積を算出してください。

業種や働き方による必要な広さの違い

オフィスの広さは、単なる人数の掛け算だけで決まるものではありません。業種特有の働き方や使用する設備によって、求められる広さは大きく異なります。ここでは、代表的な業種や職種ごとの特徴を解説します。

営業職はフリーアドレスで圧縮

外出や出張が多く、オフィスにいる時間が短い営業職が中心の企業では、1人あたりの必要面積を小さく抑えることができます。固定席を廃止してフリーアドレス制を導入すれば、従業員数よりも少ない座席数で運営できるためです。在席率が低い時間を有効活用することで、大幅なスペース削減が期待できます。以下の表に、業種ごとの推奨面積と特徴をまとめました。

開発職は広いデスク環境を確保

IT企業やエンジニア、デザイナーといった開発職が多い場合、標準よりも広いスペースが必要です。複数の大型モニターを設置したり、テスト用の機材をデスク周りに置いたりするため、通常のデスクサイズでは対応できないことが多いためです。集中して作業に取り組むためのブース席などを設けることも考えると、1人あたり3坪以上の余裕を持たせた設計が理想的です。

士業は来客用の個室を多めに

法律事務所やコンサルティング会社など、機密性の高い情報を扱う業種では、執務スペースとは別に来客用の個室を複数確保しなければなりません。声が漏れないように防音性の高い会議室を作るとなると、壁や通路の配置で通常よりも多くの面積を消費します。そのため、従業員が働くスペースだけでなく、来客対応にどれだけの広さを割くかを事前にしっかりと見積もっておく必要があります。

限られた広さを有効活用するレイアウトの工夫

20坪や30坪といった、限られた広さであっても、レイアウトの工夫次第で広く快適に使うことができます。空間の圧迫感を減らし、効率的な動線を描くための具体的なテクニックを解説します。

通路幅は最低1.2メートル以上を確保

オフィスを広く見せ、かつ安全性を確保するためには、適切な通路幅の設定が欠かせません。人がすれ違うメインの通路は、最低でも1.2メートル（120cm）の幅が必要で、一般的な推奨値は1.6メートル（160cm）以上です。通路が狭いと、移動のたびにストレスを感じるだけでなく、緊急時の避難経路としても問題が生じます。レイアウト図面を作成する際は、デスクの配置よりも先に通路の動線を決めることが成功の秘訣です。以下の表で、主な工夫とその効果を確認してください。

複数用途で使える空間を作る

スペースに余裕がない場合、一つの空間に複数の役割を持たせることが非常に効果的です。たとえば、ランチを食べる休憩スペースを、午後は軽いミーティングを行うコラボレーションスペースとして活用するといった方法です。可動式のパーテーションやキャスター付きのテーブルを採用すれば、状況に合わせて空間の形を自由に変えることができ、無駄な面積を大幅に削減できます。

背の低い家具で圧迫感を軽減

オフィス内に設置する家具の高さは、空間の広さの感じ方に直結します。背の高いキャビネットや本棚を中央に置いてしまうと、視線が遮られてしまい、実際の面積以上に狭く感じてしまいます。そのため、収納家具は腰の高さまでの背の低いものを選ぶか、壁面に沿って配置することが重要です。視線がオフィスの端まで抜けるように工夫するだけで、開放感のある空間を演出できます。

ペーパーレス化で収納を削減

物理的な収納スペースを減らすことは、オフィスを広く使うための最も確実な方法です。書類の電子化を進めてペーパーレス化を実現すれば、巨大なキャビネットを設置する必要がなくなります。空いたスペースを従業員用の休憩エリアや集中作業用のブースに転用することで、オフィスの満足度は飛躍的に向上します。移転やレイアウト変更のタイミングは、社内の書類ルールを見直す絶好の機会です。

オフィス探しで失敗しないための注意点

物件探しを進める上で、広さの数字だけを見て契約してしまうと、後から大きな後悔につながることがあります。失敗を防ぐために、契約前に必ず確認しておくべき重要な注意点を解説します。

契約前のレイアウト作成が必須

気に入った物件を見つけたら、契約書にサインをする前に必ず簡単なレイアウト図面を作成してください。図面上では20人が入りそうな広さでも、柱の位置や窓の配置によっては、思うようにデスクが並べられないケースが多々あります。専門の業者に依頼して、自社の希望するレイアウトがその物件で本当に実現可能かどうかを事前に検証することが、失敗を防ぐ最大の防御策です。以下の表に、物件選定時の注意点と対策をまとめました。

共用部分を含む契約面積に注意

物件情報に記載されている坪数が、すべて自分たちが自由に使えるスペースだとは限りません。ビルによっては、トイレや給湯室、エレベーター前の廊下といった共用部分も契約面積に含まれている場合があります。これを「ネット面積」と「グロス面積」の違いと呼びます。実際に執務スペースとして使える広さ（ネット面積）がどれくらいなのかを、不動産会社の担当者にしっかりと確認することが重要です。

気積の法令基準を満たすか確認

オフィスの広さを検討する際は、法律で定められた基準も遵守する必要があります。厚生労働省が定める「事務所衛生基準規則」によれば、労働者1人あたり10立方メートル以上の気積（空気の総量）を確保しなければならないとされています。天井の高さによって必要な床面積も変わってくるため、狭い空間に人数を詰め込みすぎないよう、法令に基づいた正しい計算を行ってください。

参考：事務所衛生基準規則|e-Gov法令検索

まとめ

この記事の要点をまとめます。

• 20人規模のオフィスの広さは、40坪から60坪（1人あたり2.0から3坪）が一般的な目安です。
• 全員出社なら「在籍人数」、テレワーク併用なら「座席数」を基準にすることで、無駄のない面積を計算できます。
• 背の低い家具の配置や空間の多目的利用、ペーパーレス化などの工夫で、限られたスペースを有効活用できます。
• 失敗を防ぐため、契約前にはレイアウト図面を作成し、専有面積の詳細や法令基準を必ず確認してください。

自社の働き方に適した広さを正確に見極め、従業員が快適にパフォーマンスを発揮できる理想のオフィス環境を実現してください。